日本の先物オプション市場

商品先物オプションとは、商品先物市場で取引されるオプションのことです。

商品先物オプションは、商品先物価格の値動きを原資産とするオプションです。 権利行使による現物の受渡しはありませんが、代わりに先物ポジションの受渡しが行われます。

取引に必要な証拠金が少なくて済むという点、また実際に現物の受渡しを行わない点を除けば、基本的な仕組みは株式オプションと同じです。

商品先物オプションは、「商品取引所」で取引されます。
日本の商品取引所は、東京穀物商品取引所と東京工業品取引所が二大取引所として運営されてきましたが、2013年2月に前者が吸収される形で東京商品取引所に統合されました。

東京商品取引所には、金先物オプション、とうもろこし先物オプション、大豆先物オプション、および粗糖先物オプションが上場されています。

しかし、これらは現在ほとんど取引が行われていません。
金先物オプションは2004年をピークに年々取引高が減少し、2008年以降は全く取引が成立していません。 穀物商品のオプションも同様で、開店休業の状態が続いています。

日本の商品先物取引では、近年「ドットコモディティ（楽天と松井証券の共同出資会社）」などのオンライン取引会社が誕生し、個人投資家を呼び込むための試みがなされています。

しかし、日本では悪質な先物取引会社による被害が長年にわたって続いてきたため、商品先物に対するネガティブな印象はそう簡単に消えるものではありません。

2005年5月には「改正商品取引所法」が施行され、個人投資家を保護するための法整備がようやく敷かれました。 しかし、日本の先物取引は2003年のピークから減少を続けており、今も減少傾向に歯止めが掛からない状況です。

商品相場の高騰を背景に、世界の主要な先物取引所が歴史的な活況で賑わう間も、日本の先物取引所は一人負けの状態が続きました。

今後、日本で商品先物オプションが発展するためには、まず国内の商品先物市場が投資家に必要とされるマーケットになる必要があるでしょう。 信頼される市場を目指し、企業や投資家の資金を市場に呼び込めるかどうかが復活のカギとなります。

　＜参考＞

• 東京商品取引所　出来高推移